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専務理事

日本テニス協会 専務理事 内山 勝

日本テニス協会 専務理事 内山 勝

ご挨拶

1.2013年の新組織

 昨年度の振り返りと2013年度の方針につきましては畔柳信雄会長が詳細に述べられておりますので、私は新組織と事業運営、並びに事務局の仕事について述べさせていただきます。

 2013年は役員改選の年であり、2016年のリオデジャネイロ・オリンピックへ向かってG-Projectを発展的に解消した強化とPLAY+STAYの普及、その他の事業を長期的に実施するため、またJTA自体の事業の拡大や多岐にわたる問題の解決のために、執行役員の増員と若返りを行いました。
 まず、組織につきましては昨年度までの総務・財務本部、強化本部、普及・指導本部、トーナメント本部の4本部を強化本部、普及本部、ツアー機構・事業推進本部、総務・財務本部の4本部に変更し、本部長の平均年齢は昨年までの66歳から54.5歳に10歳以上若返りました。
 また前述の通り、事業の拡大やガバナンス、コンプライアンス等にも幅広く対応するために理事と副会長、常務理事の増員も実施いたしました。理事は25名に増員、副会長は関東テニス協会と関西テニス協会の会長が交代されて、これまでの田中耕二、渡邊康二両副会長に加えて、飯田藍副会長、関東から鏡味徳房副会長、関西から辻晴雄副会長と5名の方々が就任されましたので、テニス界のみならず財界等様々なご経験を含めてご指導いただけるものと期待しております。常務理事も11名となり、JTAの事業拡大に十分対応できる組織になったものと考えております。委員会も2年前にこのニュースで述べさせていただいた通り、現在のJTAや日本のテニス界のニーズにお応えできる委員会に変更させていただきました。新しい組織表を下記に載せますが、この新組織の下、強化・普及その他の事業及び財政の安定を図り、今後2年間さらに健全な協会運営を目指してまいります。

新4本部の紹介
1)強化本部

 強化に関しましては、新年度より、強化本部長とデビスカップ監督を兼任で植田実氏にお願いすることにいたしました。今までのGM制度は廃止し、松岡修造、竹内映二両副本部長と共に指導の一貫性を持って対応していただくこととしました。
 前述の通り、G-Projectの見直しを行い、リオプロ等の名称で男子も含めた全ての種目でのメダルを目指してまいります。
 また、若手の育成には修造チャレンジをはじめ、新たな体制で日本から錦織圭選手に匹敵する選手の強化育成を推進してまいります。

2)普及本部

 普及本部長には武正八重子氏に就任していただき、PLAY+STAYを始め、コーチング、ジュニア等、普及全般に新しい感覚で取り組んでいただきます。今回、普及本部は、テニスの普及と同時に大きな国際大会以外の大会も管轄し、普及と大会の結び付きを強めてまいります。また会長も述べられていますように、近年世間では女性に能力を発揮していただく機会が増えてきております。今年度は特に普及本部では委員会の委員長を始め、たくさんの女性の方に就任していただきました。女性ならではの感覚で普及、発展ができるものと期待しております。

3)ツアー機構・事業推進本部

 新設のツアー機構・事業推進本部長にはジャパンオープンのトーナメントディレクターとして実績を挙げている、今回最年少の42歳で常務理事就任の川廷尚弘氏にお願いいたしました。ツアー機構は全日本選手権や規模の大きい国際大会を管轄し、プロ選手やジュニアの強化に直結した大会を管理・運営するための本部で、川廷氏の実績を生かしていただきます。また事業推進は、大きな大会やナショナルチームのスポンサーを探して契約に結び付ける等、協会の事業推進に必要な事項を担当してまいります。

4)総務・財務本部

 総務・財務本部は引き続き浅沼道成本部長に担当していただきました。協会の事業規模の拡大と共に、総務関係の仕事も年々増え続けております。また、寄附金の募集をはじめとして協会の財源確保のために努力をしていただいております。さらに医・科学委員会も復活させて、強化本部と連携を取って選手の健康管理も強化してまいります。浅沼本部長の豊富な経験が生かされるものと期待しております。

5)その他

 その他、JPINプロジェクトをスタートし、選手、審判、指導者、ジュニアをはじめ、将来的にはテニス愛好者まで登録できる個人登録制度のJPINの稼働に本格的に取り組みます。この制度は単に登録だけではなく、大会のエントリーやドローの作成、参加料の支払い、ランキングまで管理できるようにし、さまざまな分野での利便性が大幅に増大するものであり、地域・都道府県テニス協会とも連携を取りながら、テニス界全体にとって価値のあるものを構築し、2014年4月には一部の稼働を目指しております。
 また、協会の経理は健全に運営されておりますが、新たに監査室を設け、日常のチェックをより強化してさらに健全性・透明性を図ってまいります。さらにコンプライアンス室も新設し、体罰・セクシャルハラスメント・パワーハラスメントを始め、協会内に不祥事が発生しない体制と予防に努めてまいります。


2.事務局のレベルアップ

 以上の事業を遅滞なく、正確に運営するためには、本部・委員会を実務的にサポートする事務局の力が大切になります。
 盛田前会長が就任当初おっしゃっていた、日本テニス協会は「日本テニスサービス協会」への精神的移行を図ってまいりましたが、この10年で事務局員の意識改革が進み、また事務処理能力も向上したことから、かなり実行できたと感じております。さらに向上進歩を目指し、将来的には国際テニス連盟のように各事務局員が担当部署のエキスパートになり、各委員会の業務の遂行がよりスムーズになり、レベルも向上するよう努力を重ねてまいります。前記の組織表の【 】で表したものが事務局の担当者です。鈴木事務局長を中心とした事務局員への皆さまのご支援とご指導をよろしくお願い申し上げます。

 その他、詳細につきましては事業計画書をご覧いただきたく存じますが、これまでの伝統的な事業等の良い部分は継続し、将来のさらなるテニス界の発展のために新たな事業や施策にも取り組んでまいります。

 今後ともご支援をいただきますよう、よろしくお願い申し上げます。

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